学生時代の友人やパパ友、現場で仲良くなった他社の社員から、ときどきこんなことを聞かれます。
「インフラエンジニアって実際どうなの?」
「給料はいいの?」
「AIが普及しても仕事はなくならない?」
「今からでも俺になれる?」
転職サービスの記事なら、「未経験からでも目指せます」「将来性のある仕事です」と答えるかもしれません。
しかし、20歳から46歳の現在まで、26年間インフラの現場で働いてきた私の答えは、もう少し複雑です。
インフラエンジニアは、ITサービスが使われ続ける限り、比較的仕事がなくなりにくい職種だと思っています。経験を積めば、食いっぱぐれにくい仕事ともいえるでしょう。
ただし、誰でも簡単になれて、すぐに高収入を得られる仕事ではありません。技術を学び続ける必要があり、障害対応や顧客との調整も避けられません。特に40代の完全未経験転職については、私は手放しでは勧めません。
この記事では、もし身近な友人から「俺もインフラエンジニアになれる?」と聞かれたら何と答えるか、良いところも厳しいところも含めて本音でまとめます。
- 結論|仕事はなくなりにくい。ただし、楽に稼げる仕事ではない
- そもそもインフラエンジニアは何をする仕事?
- 「儲かってる?」と聞かれたら、担当工程によると答える
- AI時代でもインフラエンジニアはなくならない?
- インフラエンジニアの良いところ
- インフラエンジニアのしんどいところ
- 入社できても、すぐ現場が決まるとは限らない
- インフラエンジニアの主な働き方
- IT業界にもゼネコンに似た多重構造がある
- インフラエンジニアが働く場所
- 「俺でもなれる?」への答えは年代によって変わる
- 転職できそうな人と、難しくなりやすい人
- どうしてもインフラエンジニアへ転職したいなら
- 40代の友人には、転職しない選択肢も伝えたい
- すでにインフラエンジニアとして働いている人へ
- よくある質問
- まとめ|友人に聞かれたら、私はこう答える
- 参考資料
- 免責事項
結論|仕事はなくなりにくい。ただし、楽に稼げる仕事ではない
最初に、私の答えをまとめます。
- インフラエンジニアの仕事は、AI時代でもすぐにはなくならない
- 経験を積めば長く働きやすい
- 運用、構築、設計など、担当する工程によって収入は変わる
- 機械やコードだけでなく、顧客や関係者と話す力が必要
- 20代・30代の未経験転職には十分可能性がある
- 40代の完全未経験転職は、収入や働き方も含めて慎重に考えたい
- 40代なら、現職でITに近づく方法や副業という選択肢もある
インフラエンジニアになれば一生安泰、という話ではありません。
それでも、ネットワーク、サーバー、クラウド、セキュリティと対応領域を広げ、技術かマネジメントの強みを作れば、長く働ける可能性のある職種だと感じています。
そもそもインフラエンジニアは何をする仕事?
インフラエンジニアは、企業のシステムやインターネットサービスを動かすための「土台」を作り、守る仕事です。
主な対象には、次のようなものがあります。
- ネットワーク
- サーバー
- クラウド
- データベースやミドルウェア
- ファイアウォールなどのセキュリティ機器
- 監視システム
- パソコンやアカウントなどの社内IT環境
仕事の工程も一つではありません。
| 工程 | 主な仕事 |
|---|---|
| 要件定義 | 顧客の要望や必要な機能、予算、制約を整理する |
| 設計 | 機器、クラウド、接続方法、冗長化などを決める |
| 構築 | 機器やサービスを設定し、実際に環境を作る |
| 試験 | 想定どおり通信・動作するか確認する |
| 運用・監視 | 稼働状況を監視し、定期作業や問い合わせに対応する |
| 障害対応 | 原因を切り分け、復旧や再発防止を行う |
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」でも、基盤システムを担当するエンジニアの仕事として、顧客要望の確認、設計、構築、機器の設置や配線、運用開始後の不具合対応などが紹介されています。
クラウド化によって物理機器に触れずに構築する仕事も増えました。それでも、データセンターや企業拠点では機器の設置、配線、交換が必要です。
画面の中だけで完結する仕事ではなく、スーツを着て顧客と打ち合わせた翌日に、機器を運んで配線することもある。良い意味でも悪い意味でも、インフラエンジニアには泥臭さがあります。
「儲かってる?」と聞かれたら、担当工程によると答える
友人から「インフラエンジニアって儲かるの?」と聞かれたら、私は「職種名だけでは決まらない」と答えます。
同じインフラエンジニアでも、次の条件によって給与レンジは変わります。
- 運用監視、構築、設計、要件定義のどこを担当するか
- 一般担当、リーダー、PL・PMのどの役割か
- ネットワーク、クラウド、セキュリティなどの専門性があるか
- 顧客へ提案や説明ができるか
- 所属会社が顧客からどの位置で仕事を受けているか
- 夜勤やシフト勤務、休日作業があるか
監視画面を見て手順書どおりに一次対応する仕事と、企業全体のネットワークを設計して顧客へ提案する仕事では、求められる経験も責任も違います。
資格を一つ取っただけで急に高収入になるわけでもありません。
インフラエンジニアは、なった瞬間に儲かる仕事ではない。経験を積み、担当工程を上げ、技術かマネジメントの強みを作ることで収入を上げていく仕事。
これが、インフラエンジニアとして26年間働いてきた私の実感です。
AI時代でもインフラエンジニアはなくならない?
「AIでエンジニアの仕事がなくなるのでは?」という疑問もあります。
私は、インフラエンジニアの仕事がそのまま残るとは思っていません。設定例の作成、ログの要約、手順書の下書き、簡単なコード生成などは、AIによって効率化されていくでしょう。
一方で、次のような仕事は引き続き人の判断が必要です。
- 顧客の曖昧な要望を整理する
- セキュリティ、費用、可用性のバランスを決める
- 既存環境への影響を判断する
- 障害の状況に応じて切り分ける
- 複数の会社や担当者と調整する
- 現地で機器を設置、配線、交換する
- 作業を続行するか、切り戻すか判断する
- AIが出した設定や回答が正しいか確認する
IPAの「DX動向2026」でも、AIの導入状況だけでなく、DX・AI人材の不足、育成、確保が引き続き調査対象になっています。AIが人をすべて置き換えるというより、AIを使って仕事を進められる人材が求められる流れだと考えています。
「AIに奪われない仕事」ではなく、AIを使いながら変化していく仕事と捉える方が現実的です。
インフラエンジニアの良いところ
ITサービスが続く限り、基盤を支える仕事がある
業務システム、Webサービス、スマートフォンアプリも、その裏側ではネットワーク、サーバー、クラウドが動いています。
オンプレミスからクラウドへ移行しても、インフラが消えるわけではありません。担当する対象と必要なスキルが変わります。
物理作業が完全にはなくならない
機器の搬入、設置、配線、交換、撤去など、人が現地で行わなければならない作業があります。
正直なところ、IT業界の中でも「土方」に近い感覚を持つ場面があります。しかし、人がいてこそ成り立つ部分が残っていることは、職種としての強さでもあります。
経験が障害対応力として蓄積される
インフラでは、教科書どおりにいかないことが珍しくありません。
「以前も似た障害があった」「この変更なら、あの機能にも影響が出そうだ」と気づけるのは、現場経験があるからです。
年齢を重ねても、過去の経験を問題解決に生かせる仕事だと思います。
働き方を選べる案件もある
現地作業や障害対応の日を除けば、リモートワークが可能な案件もあります。勤務時間を調整しやすい職場もあります。
ただし、これは会社や案件による差が大きく、必ずリモートワークができるわけではありません。
資格を入口として使いやすい
インフラエンジニアになるために、必須の国家資格があるわけではありません。
それでも、CCNA、LinuC・LPIC、AWSやAzureの認定資格、基本情報技術者などを取得すれば、基礎知識と学習意欲を示す材料になります。
資格は採用を保証するものではありませんが、未経験者が最初の一歩を説明する手段としては有効です。
インフラエンジニアのしんどいところ
担当する工程によってはシフト勤務になる
24時間動くシステムを監視・運用する現場では、夜勤を含むシフト勤務になることがあります。
設計・構築担当でも、利用者への影響を避けるため、夜間や休日に切替作業を行うことがあります。
障害時のプレッシャーが大きい
ネットワークやサーバーが止まると、多くの利用者や業務に影響します。
原因が分からない状況でも、情報を集め、関係者へ報告し、復旧方法を考えなければなりません。正常に動いているときは目立ちませんが、止まったときには一気に注目される仕事です。
技術だけでは仕事が完結しない
扱うものは機器やクラウド、設定、コードです。しかし、仕事は顧客や利用者のために行います。
次のようなコミュニケーションが欠かせません。
- 顧客の要望を聞く
- 分からない点を確認する
- 障害状況を説明する
- ベンダーへ問い合わせる
- 作業の影響やリスクを伝える
- 関係者の予定を調整する
「人と話したくないからIT業界へ行きたい」という人には、想像以上に厳しい仕事かもしれません。
技術範囲が広く、勉強が終わらない
ネットワーク、サーバー、クラウド、セキュリティ、自動化など、インフラの範囲は広がっています。
すべての専門家になる必要はありませんが、自分の軸となる分野を持ちながら、周辺技術も理解する必要があります。
入社できても、すぐ現場が決まるとは限らない
客先常駐型の会社では、会社へ入社するための面接とは別に、プロジェクトへ参画する前の顔合わせやスキル確認が行われることがあります。
そこで確認されやすいのは、次のような内容です。
- これまで担当した仕事
- 扱った製品や技術
- 設計、構築、運用のどこまで経験したか
- 障害対応の経験
- 勤務条件や参画可能日
- 顧客との受け答え
会社に採用されたら、それですべて終わりではありません。案件が変われば、また新しい環境へ溶け込む必要があります。
なお、労働者派遣では、紹介予定派遣などを除き、派遣先が労働者を選別する目的で事前面接や履歴書の提出を求める行為は禁止されています。
実務では「職場見学」「顔合わせ」「業務内容の確認」などと呼ばれる場が設けられる場合がありますが、派遣先が実質的に採否を決める選考になっていないかは注意が必要です。
インフラエンジニアの主な働き方
インフラエンジニアは、自社内だけで働くとは限りません。顧客先やデータセンターへ常駐することもあります。
契約形態を大きく分けると、次のようになります。
| 契約形態 | 顧客から個々の技術者への直接指示 | 責任の中心 |
|---|---|---|
| 請負 | 原則なし | 受託会社が仕事の完成に責任を持つ |
| 準委任 | 原則なし | 受託会社が業務を適切に遂行する |
| 労働者派遣 | あり | 派遣先が業務上の指揮命令を行う |
準委任と派遣は同じではありません。準委任で顧客が常駐エンジニアへ直接細かく指示すると、契約と実態が異なる「偽装請負」に該当する可能性があります。
働く場所だけではなく、誰が業務を指示し、管理する契約なのかを確認することが大切です。
IT業界にもゼネコンに似た多重構造がある
大規模なシステム開発やインフラ構築では、一社だけですべてを担当せず、複数の会社が参加することがあります。
- 一次請け(プライムベンダー)
- 二次請け
- 三次請け
- 協力会社
顧客から直接案件を受注するプライムベンダーは、要件整理、全体設計、予算・進捗管理などを担当します。二次請け、三次請けの会社は、案件の一部となる設計、構築、試験、運用などを担当します。
建設業で、元請けのゼネコンが全体を管理し、専門工事を協力会社が担当する構造に少し似ています。
一般的には顧客に近い会社ほど、要件定義や全体設計などの上流工程へ関わる機会が増えます。ただし、上位の会社だから必ず上流、下位の会社だから必ず単純作業とは限りません。
ネットワークやセキュリティなど、高度な専門技術を持つ協力会社が重要な設計・構築を担当することもあります。
最初からプライムベンダーへ入れなくても、運用から構築、構築から設計へ経験を広げ、より上流の仕事を扱う会社へ移る道があります。
IT業界へ転職できたら終わりではない。そこから技術と経験を積み、次の工程を目指す修業が始まる。
未経験で入るなら、このくらいの気持ちは必要だと思います。
インフラエンジニアが働く場所
インフラエンジニアが働く場所は、SES系企業だけではありません。
| 働く場所 | 主な仕事・特徴 |
|---|---|
| 企業の情報システム部門 | 社内システム、ネットワーク、端末、アカウント、ベンダー管理など |
| SIer | システム全体の提案、設計、構築、プロジェクト管理など |
| NIer | ネットワークを中心とした提案、設計、構築、保守など |
| SES系企業 | 顧客プロジェクトへ技術者として参画。現場によって業務が変わりやすい |
| 通信・クラウド事業者 | 回線、クラウド基盤、サービスの設計・運用など |
| データセンター事業者 | 設備、サーバー、ネットワークの運用・保守など |
どこで働くとしても、顧客や組織ごとのルールを理解し、新しい環境へ適応する柔軟性が必要です。
「俺でもなれる?」への答えは年代によって変わる
20代なら、未経験からでも挑戦しやすい
20代なら、運用監視やサポート業務から経験を積み、構築・設計へ進む時間があります。
最初の給与や勤務条件だけでなく、次の工程へ進める教育や案件がある会社かを確認することが重要です。
また、未経験者、向けのITエンジニアへの就職サポートを目指す人に向けた特化型就職サービスなどもあるので転職前にこちらを活用してみるのもよいでしょう。
30代なら、準備次第で可能性は十分ある
30代であれば、前職で培った業務知識や顧客対応力を生かせる可能性があります。
特に、次のような経験があれば説明しやすいでしょう。
- IT業界で別の職種を経験した
- 総務などで情シスに近い業務を担当した
- パソコンや社内システムの管理をしていた
- 顧客対応やチーム管理を経験した
- 資格取得や自宅学習に取り組んでいる
年齢だけでなく、これまでの経験をインフラの仕事へどう接続できるかがポイントです。
40代の完全未経験転職は、正直かなり厳しい
40代では、若手のようなポテンシャル採用ではなく、これまで何を経験し、何ができるかを見られます。
完全未経験から転職する場合、次の条件を受け入れる必要があるかもしれません。
- 現在より年収が下がる
- 運用監視やシフト勤務から始める
- 年下のリーダーや先輩から教わる
- これまでの役職が評価されない
- 入社後も案件参画のためのスキル確認がある
家族がいて住宅費や教育費がかかる40代にとって、収入を下げてゼロから始めるのは簡単な決断ではありません。
「40代でも未経験から必ず転職できます」とは、私は言えません。
転職できそうな人と、難しくなりやすい人
転職できそうな人
- IT業界で働いた経験がある
- 総務などで情シスに近い業務をしていた
- IT資格を自分で勉強・取得した
- 趣味でパソコン、サーバー、ネットワークを触っている
- 分からないことを自分で調べられる
- 試して失敗し、原因を考えられる
- 顧客や関係者と会話できる
- 前職の経験をIT業務へ置き換えて説明できる
難しくなりやすい人
- コミュニケーションを極端に避けたい
- トライアンドエラーを苦痛に感じる
- エラーが出た時点で諦めてしまう
- 自分で問題を整理し、解決まで進められない
- 学習用のパソコンや環境を用意する意思がない
- 勉強を続けたくない
- 未経験でも現在の年収や役職を維持したい
- 資格を取れば自動的に転職できると考えている
インフラエンジニアに必要なのは、最初からすべてを知っていることではありません。
分からないことを認め、調べ、試し、必要なら人へ相談して解決する。この流れを回せることが大切です。
どうしてもインフラエンジニアへ転職したいなら
1.現在の仕事を棚卸しする
まず、現在までの経験を書き出します。
- 顧客対応
- チーム管理
- 業務改善
- 手順書やマニュアル作成
- トラブル対応
- パソコンやシステムの管理
- 外部業者との調整
IT以外の仕事でも、インフラ業務へ転用できる経験があります。
書籍などで、インフラエンジニアの入門書を読んでみて内容に対する理解度と自身のこれまで培ってきたスキルで対応できそうな範囲など確認することも必要です。
2.今いる会社で情シス部門への異動を検討する
40代なら、いきなり会社を辞める前に、社内の情報システム部門やIT関連部署へ移れないか確認することを勧めます。
社内のアカウント管理、IT資産管理、パソコン設定、ベンダー調整などを経験できれば、次に転職するときは完全未経験ではなくなります。
3.資格学習と実機・クラウド操作を組み合わせる
未経験者なら、次のような資格が学習の入口になります。
| 分野 | 資格例 |
|---|---|
| IT基礎 | ITパスポート、基本情報技術者 |
| ネットワーク | CCNA |
| Linux | LinuC、LPIC |
| クラウド | AWS・Microsoft Azureの基礎資格 |
資格の勉強だけで終わらず、自宅のパソコンに仮想環境を作る、クラウドの無料利用枠でサーバーを構築するなど、実際に手を動かすことも重要です。
クラウド資格の選び方は、以下の記事で詳しく整理しています。
→ インフラエンジニアにおすすめのクラウド資格|ネットワーク経験者の学習順序
独学で手が止まってしまう場合は、CCNA・Linux・AWSなどを体系的に学べる講座も選択肢です。受講料だけでなく、実機演習、質問対応、対象年齢、転職支援、解約条件まで確認してください。
異業種からの新規参入だとしたら、ネットワーク関連業務から入るのが良いと思います。
一般的に一番なじみがない分野なのでエンジニア母数も少ないです。
4.研修内容が具体的な会社を探す
求人票に「未経験者向け研修あり」と書かれていても、内容には差があります。
- 研修期間
- CCNA、Linux、クラウドなどの研修内容
- 座学だけでなく実機演習があるか
- 研修中の給与
- 研修後の配属実績
- 待機期間中の処遇
- 運用から構築へ進んだ実例
ここまで確認しましょう。
5.インフラ分野に詳しい転職支援へ相談する
転職を決める前に、自分の年齢と経験で紹介可能な求人があるか確認する方法もあります。
ただし、転職エージェントにも得意分野があります。IT経験者向け、未経験者向け、社内SE向け、ハイクラス向けなど、対象が違います。
一社の意見だけで「転職できる」「転職できない」と決めず、求人内容、担当工程、契約形態、勤務時間、研修、年収を自分でも確認してください。
また、転職エージェントに登録できたことは、転職ができると確約されてたわけではありません。
40代の友人には、転職しない選択肢も伝えたい
40代の友人から「俺もインフラエンジニアになろうかな」と相談されたら、私はすぐに転職を勧めません。
現在の会社で築いた給与、役職、勤続年数、退職金、福利厚生は、転職すると失う可能性があります。
まず、今いる会社の中でITへ近づく方法がないかを考えます。
- 情報システム部門への異動を希望する
- 社内のパソコンやアカウント管理を手伝う
- 業務改善やDXのプロジェクトへ参加する
- ITベンダーとの調整役を担当する
- 資格を取得して社内で担当領域を広げる
また、会社以外に自分の経験を生かせる場所を作る方法もあります。
私は、会社員としてインフラの仕事を続けながら、ブログを運営しています。すぐに会社を辞めるためではなく、会社以外にも経験を生かせる場所を少しずつ育てるためです。
副業や情報発信に興味がある人は、以下の記事も参考にしてください。
すでにインフラエンジニアとして働いている人へ
この記事は、これからインフラ業界へ入る人を主な対象にしています。
すでにインフラエンジニアとして働き、「このまま現場を続けるか」「管理職へ進むか」「転職や副業を考えるか」と悩んでいる人は、以下の記事で40代以降の選択肢を整理しています。
→ 40代インフラエンジニアのキャリアはどうする?現場・管理職・転職・副業の選択肢
管理職と専門職のどちらへ進むか迷っている場合は、こちらも参考にしてください。
→ 40代エンジニアは管理職(ライン職)か専門職か?両方を経験して分かった選び方
よくある質問
インフラエンジニアは未経験でもなれますか?
未経験から採用される可能性はあります。ただし、年代、前職の経験、学習状況、勤務条件によって難易度は変わります。
特に30代以降は、資格名だけでなく、これまでの仕事をインフラ業務へどう生かせるか説明することが重要です。
インフラエンジニアはプログラミングができなくても大丈夫ですか?
最初からプログラマーと同じレベルのコーディング能力が必要とは限りません。
ただし、PowerShell、Python、シェルスクリプト、IaCなど、運用や構築を自動化する知識は役立ちます。コードを避けるのではなく、少しずつ読んで修正できる状態を目指した方がよいでしょう。
資格があれば転職できますか?
資格だけで転職できるとは限りません。資格は基礎知識と学習意欲を示す材料です。
実際に手を動かした経験、問題を調べた過程、前職での顧客対応や改善経験と組み合わせて説明する必要があります。
インフラエンジニアは在宅勤務できますか?
設計、設定、監視、会議などをリモートで行える案件はあります。一方、機器の設置、配線、交換、現地障害対応では出社や訪問が必要です。
会社や案件による差が大きいため、求人や面談で確認しましょう。
40代未経験でも挑戦する価値はありますか?
ITに関わる明確な目的があり、収入や働き方が変わる可能性も理解しているなら、挑戦を否定するものではありません。
ただし、すぐに退職するのではなく、現職でIT業務を経験する、資格を勉強する、自宅で環境を作る、求人状況を確認するという順番を勧めます。
まとめ|友人に聞かれたら、私はこう答える
友人から「インフラエンジニアってどう?俺でもなれる?」と聞かれたら、私はこう答えます。
インフラエンジニアは、比較的仕事がなくなりにくく、経験を積めば長く働ける職種だと思う。
ただし、楽に稼げる仕事ではない。技術を学び続ける必要があり、顧客との会話や障害対応も避けられない。
30代なら、これまでの経験と準備次第で挑戦する価値はある。40代なら、今の会社でITに近づく方法や、転職以外の選択肢も含めて慎重に考えた方がいい。
それでも挑戦したいなら、資格を取って終わりではなく、業界へ入った後も次の工程を目指して学び続ける覚悟が必要だ。
インフラエンジニアは、派手な仕事ではありません。
正常に動いているときは目立たず、止まったときには厳しく見られます。現地で機器を運ぶ日もあれば、設計書を作り、顧客へ説明する日もあります。
それでも、自分が関わったネットワークやシステムが多くの人の仕事を支えている。そこにやりがいを感じられる人にとっては、長く続ける価値のある仕事だと思います。
参考資料
- 厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「システムエンジニア(基盤システム)」
- IPA「DX動向2026」
- 厚生労働省「労働者派遣・請負を適正に行うためのガイド」
- 東京労働局「偽装請負について」
- 厚生労働省「具体的な派遣先が決まりそうです」
免責事項
この記事は、筆者のインフラエンジニアとしての経験と、公開されている情報をもとに作成しています。会社、契約、案件、地域、経験によって、仕事内容、勤務条件、給与、採用基準は異なります。
転職、資格講座、各種サービスの利用は、必ず公式サイトで最新の条件を確認し、ご自身の判断で行ってください。
当サイトでは、記事内のリンクを経由してサービスへ申し込みが行われた場合、運営者に報酬が発生することがあります。広告の有無にかかわらず、メリットだけでなく注意点も含めて掲載する方針です。


コメント