はじめに｜投資は用語が分かると理解しやすくなる
投資を始めようと思ったとき、最初につまずきやすいのが専門用語です。
- NISAと投資信託は何が違うの？
- ETFと株式は同じもの？
- リスクやリターンは何を表しているの？
- PER・PBR・ROEは覚えた方がよい？
私自身も40代から資産形成を始めたとき、証券会社の画面に並ぶ言葉の意味が分からず、調べながら少しずつ覚えていきました。
すべてを一度に暗記する必要はありません。まずは、NISAで投資信託や株式を購入するときによく目にする言葉から理解すれば十分です。
この記事では、投資初心者が最初に押さえておきたい用語を、できるだけ簡単に整理します。
最初に覚えたい投資の基本用語
NISA
NISAは、対象となる金融商品から得た売却益や配当・分配金が非課税になる制度です。
2024年からのNISAには、次の2つの投資枠があります。
| 投資枠 | 年間投資上限 | 主な対象商品 |
|---|---|---|
| つみたて投資枠 | 120万円 | 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託・ETF |
| 成長投資枠 | 240万円 | 上場株式・ETF・REIT・一定の投資信託など |
2つの枠は併用でき、年間では合計360万円まで投資できます。非課税保有限度額は総額1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円までです。
NISAは税金が優遇される「口座の制度」であり、NISAそのものが金融商品ではありません。NISA口座の中で、投資信託や株式などを購入します。
制度全体を詳しく確認したい方は、40代から始めるNISAの完全ガイドも参考にしてください。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金をまとめ、運用会社が株式や債券などへ投資する金融商品です。
主な特徴は次のとおりです。
- 少額から購入できる商品が多い
- 1本で複数の資産や銘柄へ分散投資できる
- 運用中は信託報酬などの費用がかかる
- 運用成績によって価格が上下し、元本保証はない
投資対象や運用方針、手数料は商品ごとに異なります。ランキングだけで決めず、何に投資する商品なのかを確認することが大切です。
選び方は、投資信託の信託報酬・純資産総額を確認する方法で詳しく整理しています。
ETF
ETFは「上場投資信託」のことで、証券取引所に上場している投資信託です。
一般的な投資信託とは異なり、株式と同じように取引時間中の市場価格で売買できます。成行注文や指値注文を利用できるのも特徴です。
ETFには低コストの商品もありますが、必ず投資信託より安いとは限りません。信託報酬や経費率だけでなく、売買手数料、売値と買値の差であるスプレッド、分配金の扱いなども確認する必要があります。
ETFと投資信託の違いは、NISA成長投資枠でETFを選ぶときのポイントで詳しく解説しています。
株式
株式は、株式会社が資金を集めるために発行するものです。株式を購入すると、その会社の株主になります。
株式投資では、主に次のような収益が期待できます。
- 株価が上がったときの売却益
- 企業から支払われる配当金
- 企業によっては株主優待
ただし、株価は業績や景気、市場環境などによって変動します。配当金や株主優待も必ず受け取れるものではなく、減配・無配・制度廃止になる場合があります。
インデックス投資
インデックス投資は、TOPIXや日経平均株価、S&P500などの指数に連動する運用成果を目指す投資方法です。
多数の銘柄を組み入れた投資信託やETFを利用することで、個別株だけを持つ場合より広く分散できることがあります。運用コストが比較的低い商品も多く、長期投資の選択肢として利用されています。
一方、連動する市場全体が下落すれば、インデックス型の商品も値下がりします。インデックス投資なら損をしないという意味ではありません。
インデックス投資とアクティブ運用の違いもあわせて確認してください。
リスクとリターン
投資における「リスク」は、単に危険という意味ではなく、運用結果の振れ幅や不確実性を表します。
「リターン」は投資によって得られる収益や損失です。プラスになる場合だけでなく、マイナスになる場合も含みます。
一般的には、大きなリターンを期待できる商品ほど値動きも大きくなる傾向があります。ただし、リスクを取れば必ず高い利益を得られるわけではありません。
元本保証
元本保証とは、預けた元本が一定の条件のもとで保証されることです。
銀行預金には預金保険制度がありますが、株式・投資信託・ETFには元本保証がありません。購入価格より値下がりし、売却額が投資した金額を下回る可能性があります。
生活費や数年以内に使う予定のお金まで投資へ回さず、生活防衛資金を別に確保しておくことが重要です。
分散投資
分散投資は、投資先を一つに集中させず、複数に分ける考え方です。
分散には、主に次の方法があります。
- 資産を分ける：株式・債券・現金など
- 地域を分ける：日本・米国・全世界など
- 銘柄を分ける：複数の企業や投資信託に投資する
- 時間を分ける：一度に買わず、定期的に積み立てる
複数の商品を持っていても、投資先の中身が重複していれば、十分に分散されていないことがあります。
信託報酬
信託報酬は、投資信託やETFを保有している間、信託財産から継続的に差し引かれる運用管理費用です。
購入時に一度だけ支払う費用ではなく、保有期間中にかかり続けます。同じような投資対象の商品を比較する場合は、信託報酬の差も確認しましょう。
ただし、費用が安いという理由だけで商品を決めるのではなく、投資対象・運用方針・純資産総額なども含めて判断する必要があります。
複利
複利は、元本から生じた利益を再び運用し、元本と利益の両方から次の利益が生まれる考え方です。
長期間運用するほど複利の効果が積み重なる可能性がありますが、毎年一定の利益が出るとは限りません。運用結果がマイナスになれば資産額が減ることもあります。
株式投資でよく見る指標と用語
PER・PBR・ROE
PER・PBR・ROEは、企業の株価や経営状態を確認するときに使われる代表的な指標です。
| 指標 | 日本語 | 確認できること |
|---|---|---|
| PER | 株価収益率 | 株価が1株当たり利益の何倍か |
| PBR | 株価純資産倍率 | 株価が1株当たり純資産の何倍か |
| ROE | 自己資本利益率 | 自己資本を使ってどの程度利益を生み出したか |
数値が低い、高いという理由だけで、割安株や優良企業と判断することはできません。業種、企業の成長性、過去の推移、財務状況なども含めて比較します。
詳しい見方は、PER・PBR・ROEの違いと確認方法で解説しています。
銘柄
銘柄は、取引の対象となる株式や投資信託などの商品を区別する呼び方です。
日本の上場株式には、企業を識別する証券コードが付けられています。証券会社の画面では、企業名や証券コードを使って検索できます。
現物取引
現物取引は、自分の資金で株式を購入し、実際に保有する取引です。
投資初心者が証券口座で株式を購入するときは、通常この現物取引を利用します。証券会社から資金や株式を借りる信用取引とは異なります。
信用取引
信用取引は、証券会社へ保証金を預け、資金や株式を借りて売買する取引です。
手元資金より大きな金額を取引できる一方、値動きによっては保証金を上回る損失が生じる可能性があります。追加保証金が必要になることもあり、初心者が仕組みを理解しないまま利用するのは危険です。
損切り
損切りは、保有している商品が値下がりしたとき、損失の拡大を防ぐ目的などで売却し、損失を確定させることです。
売却後に価格が戻る場合もあるため、損切りすれば必ず正解になるわけではありません。購入前に、どのような条件で売却するかを考えておくことが重要です。
配当
配当は、企業が利益などの一部を株主へ分配するものです。
配当金額は企業の業績や方針によって変わります。前年より減る「減配」や、配当を行わない「無配」になる可能性もあります。
配当利回りが高いという理由だけで銘柄を選ばず、配当の継続性や企業の財務状況も確認しましょう。
IPO
IPOはInitial Public Offeringの略で、未上場企業が証券取引所へ新たに株式を上場し、投資家へ株式を提供することです。日本語では「新規株式公開」と呼ばれます。
証券会社を通じて購入を申し込み、希望者が多い場合は抽選になることがあります。ただし、当選すれば必ず利益が出るわけではなく、上場後に公開価格を下回る可能性もあります。
インカムゲインとキャピタルゲイン
インカムゲインは、資産を保有している間に受け取る収益です。株式の配当金や、投資信託・ETFの分配金などが該当します。
キャピタルゲインは、購入価格より高い価格で資産を売却したときに得られる利益です。反対に、購入価格より安く売却して生じた損失はキャピタルロスと呼ばれます。
含み益・含み損
含み益は、保有中の資産を現在の価格で評価すると、購入価格より値上がりしている状態です。
含み損は、現在の評価額が購入価格を下回っている状態です。
どちらも売却するまでは確定していない損益です。ただし、含み損だから実質的な損失がないという意味ではなく、その時点の資産価値は下がっています。
投資口座でよく見る用語
特定口座
特定口座は、証券会社が年間の売買損益を計算してくれる課税口座です。
「源泉徴収あり」を選ぶと、証券会社が原則として税金の計算と納付を行います。「源泉徴収なし」では、状況によって自分で確定申告が必要になります。
一般口座
一般口座は、投資家自身が取得価額や売買損益を計算する課税口座です。
特定口座で扱えない商品などを除けば、初心者が積極的に選ぶ場面は多くありません。
NISA口座・特定口座・一般口座の違いは、証券口座の種類と使い分けで詳しく整理しています。
40代から投資を始めるときに大切なこと
40代は、教育費、住宅費、老後資金など、複数の支出を同時に考える時期です。
用語を覚えることは大切ですが、知識を増やすこと自体が目的ではありません。次の3点を判断できるようになることが重要です。
- 何に投資する商品なのか
- どのような費用とリスクがあるのか
- 自分の家計で無理なく続けられるか
私自身も、最初からすべて理解して投資を始めたわけではありません。NISAで積立を続けながら、分からない言葉が出るたびに調べてきました。
生活防衛資金や近いうちに使うお金を確保し、自分が理解できる商品へ無理のない金額で投資する。この順番を崩さないことが、長く続けるためには大切だと感じています。
まとめ｜用語は必要になったときに少しずつ覚えよう
投資初心者が、すべての専門用語を一度に覚える必要はありません。
最初は、次の言葉から理解していけば十分です。
- NISAは、投資の利益が非課税になる口座制度
- 投資信託は、複数の資産へまとめて投資できる金融商品
- ETFは、取引所に上場している投資信託
- 投資には元本保証がなく、値下がりする可能性がある
- 長期・積立・分散は、値動きと付き合うための基本的な考え方
証券会社の画面や投資記事で分からない言葉が出てきたら、その都度この記事へ戻って確認してください。
用語を少しずつ理解することで、自分が何に投資しているのか、どのようなリスクがあるのかを判断しやすくなります。
参考資料
免責事項
本記事は、筆者の経験や公表資料をもとに、投資初心者向けの一般的な情報を提供することを目的としています。特定の金融商品、銘柄、投資手法の購入や利用を推奨するものではありません。
株式、投資信託、ETFなどへの投資には価格変動等のリスクがあり、元本や利益は保証されません。最終的な投資判断は、ご自身の状況を踏まえて行ってください。
制度、税制、商品、サービスの内容は変更される場合があります。実際に取引するときは、金融庁、税務当局、証券会社などの最新情報をご確認ください。
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